この記事を読んでニヤニヤしてしまったのは、私だけではない筈です。なお京都民報は日本共産党京都府委員会の機関紙のようなものです。

食料自給率下がれば軍備が必要という考えも　向日市・六向区で学習会｜京都民報 2008年8月18日

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元神戸税関職員の柳澤尚さんは、現在の日本の食料自給率は「砂漠の国の自給率」。農業でもっとも大切な水の豊かな日本で、なぜここまで食料自給率が低いのか、中国からの輸入餃子問題にもふれながら港での検疫体制が「安全検査」から「モニタリング検査」になり食の安全が保てない現状を報告。「自給率が下がれば外国からの食料供給を維持するために軍隊が必要だという考え方にも通じるので、『９条の会』のみなさんも「食と農」の問題にぜひ関心を持ってほしいと話しました。

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そっか、あれから2年も経つんだ・・・

2年前に私は以下のような記事を書きました。当時は小田実さんがご存命で、9条の会の代表としてコメントを残しています。

食料自給率と自衛戦争｜2006年06月12日

小田実；「資源もなく、食糧自給率の低い日本は、自衛できない。国を守るためには、戦争のない世界をつくるという理想こそが現実的で、その土台にあるのが平和憲法だ」

ＪＳＦ；「世界大戦時のイギリスは食料自給率30％で戦争を勝ち抜いた。歴史的に実践例があり、可能」

勿論、食料自給率が高い方が自衛しやすいのは確かで、戦後のイギリスは自給率UPに力を注いでいます。ですが、自給率が低くても戦争を勝ち抜けた事例としては確かな話です。強力な自国の海軍戦力がシーレーンを守り抜き、更に強力な海軍戦力を持つアメリカ軍の支援が得られたからこその結果です。

9条の会は、2年前の私の指摘を受けて食料自給率と戦争についての見解を180度変えられたのでしょうか？　そうでなかったとしても、2年前の小田実さんの見解は、9条の会自身の手によって否定される事になります。柳澤尚さんの「自給率が下がれば軍隊が必要になる」というだけでは途中の説明が無さ過ぎる気もしますが、新聞記事ですので短く纏まってしまっているのでしょう。少なくとも2年前の小田実氏の「自給率が低ければ自衛できない」という意見よりは、よほど真実に近付いています。

勉強会って、本当に大切ですね。