以前に紹介したFACTA記事「ロシア軍はポンコツだらけ　領空侵犯飛行もハッタリか」を執筆したゴードン・トーマス氏ですが、当初はそれなりにマトモな方だと判断していたのですが、どうやら違っていたようです。

関連記事：「月刊誌『FACTA』ロシア軍批判記事について」

ゴードン・トーマス氏　Mr Gordon Thomas：講師ご紹介：FACTAフォーラム
Gordon Thomas - Wikipedia

この辺りを見る限り、著名な方であることは確かなのですが、アメリカ在住のバグってハニーさんの指摘によると、「イギリス版ノビー（落合信彦）じゃないか？」との指摘がありました。

バグってハニー in 「軍事板常見問題 mixi支隊」

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ゴードン・トーマス氏の名前どっかで見かけたなあと思ったらやっとわかった。

チベットFAQの所沢さんのNo.12の投稿。人民解放軍がチベット僧に変装して暴動を仕込んだことをGCHQ（政府通信本部、英国の諜報機関）が偵察衛星で確認したという記事を書いたのもこのトーマス氏ですよ。それでこの記事に思わせぶりな写真（上掲）をくっつけたのがブログ界をにぎわせることになったのですが、もちろん、この写真は2008年の暴動とは関係ありません。参照：
http://www21.tok2.com/home/tokorozawa/faq/faq18m02r.html#11067

それで、このトーマス氏の記事とそれに組み合わせられた写真を検証したイーロン・アッシャー（Ehron Asher）というチベット仏教徒でもある個人ブロガーのエントリをみつけました。
http://people.tribe.net/thinkpossible/blog/b019e6d5-f576-4a04-9106-f0d73070e5f1

どうもイーロンによるとトーマス氏はトンデモ自称諜報専門家みたいですねえ。まず、メインストリームメディアには一切寄稿していない。Canada Free PressとかWorld Net Daily’s G2 Bulletinとか聞いたことないのばかり（あとFACTAね）。特に問題なのがAmerican Free Pressで、イーロンによるとこれは反ユダヤ／ネオナチのメディアなんだそうです。私が調べた限りでも、トーマス氏はその著作でダイアナ妃の事故死にモサドが絡んでいるとか他にも電波飛ばしてるみたいですね。

それで、イーロンは気合が入っていてこの件でGCHQに問い合わせております。GCHQ広報担当者アラン・トンプソン（Alan Thompson）氏の回答がふるっているので、下に転載しておきます。

"Thank you for your email. It is GCHQ’s long-standing policy to respond that we are able to neither confirm nor deny in respect to enquiries on intelligence matters. I would simply add that I am not aware of Gordon Thomas making any approach to GCHQ prior to publishing on this subject; such an approach would invariably be directed through the Press Office. I hope that is of some help."
お問い合わせありがとうございます。残念ながら、GCHQでは諜報に関するあらゆるお問い合わせには肯定も否定もしないという姿勢を堅持しておりますので、ご質問には直接お答えすることができません。しかし、ゴードン・トーマス氏に関しては一言申し添えておきます。メディアからの取材はすべて広報担当を通して行われることになっているのですが、私の知る限りトーマス氏が当該記事に関してGCHQに接触したという事実はありません。私どもの回答が微力ながら一助となりますことを切に願っております。
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英語らしくないまどろっこしい表現ですが、婉曲的にトーマス氏はGCHQの名をかたって記事を捏造していると主張しているようにも私には読めますねえ。「GHCQによると」とか「MI6の報告書によると」とか、なんかノビィ節を炸裂させているだけのような気がしてきました。

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って事はアレですか、「そもそもMI6（正式名称はSIS）の報告書など存在していなかった」可能性もあるわけですか。GCHQ（Government Communications Headquarters）についての記事は捏造だそうですから。・・・FACTA記事は根本から間違っている恐れが出てきたのか・・・ゴードン・トーマス氏のFACTA記事の元の英文を確認して、SISに問い合わせた方が良いかもしれません。ただ、その英文記事は見当たりません。FACTA編集部が持っているなら、それを公開して貰いたい所です。